企業におけるSNS活用の基礎知識
2019.06.05
個人が手軽に利用できるSNSは、今やデジタルマーケティングにおいても欠かせないツールです。企業にとっては情報発信だけでなく、ブランディングやファン化を狙うためにも利用しやすく、実際に活用しているケースも多く見られます。しかし、いくら手軽なツールであっても、使い方に気をつけなければ、メリットだけでなくデメリットになる面も存在します。ここでは、これから導入を検討している方向けに、企業におけるSNS活用の基本知識のほか、メリット・デメリットについてご紹介します。
SNSの特徴
まずは、代表的なSNSとして、個人での利用も多いTwitterとInstagram、FacebookとLINE、YouTubeについてご紹介します。目的に応じて使い分けることで、集客や販促、ファン化やブランディングを狙えます。
- Twitter
Twitterは、10〜40代の幅広い世代から支持されているSNSです。「いいね」や「リツイート」機能があることから、SNSの中でも情報を拡散しやすく、うまく活用することでファン化やブランディングに適したツールです。
- Instagram
10〜20代に利用者が多く、「インスタ映え」といった言葉(写真映えがするという意味)も生まれるくらい、視覚的に訴えることに適したSNSです。おしゃれな画像など見映えのする画像と共に投稿することで、多くのファンを獲得しやすいツールと言えます。
- Facebook
利用者の年代が高めなことから、企業のブランディングに適しています。実名登録が基本となっていることから、主婦層やサラリーマンに便利で有益な情報を発信すれば、友人や同僚などに拡散されやすいツールです。ビジネス寄りの投稿と相性が良い分、TwitterやInstagramと違い、知り合い中心のコミュニティのため、不特定多数に拡散させたい場合には、不向きになるかもしれません。
- LINE
LINEは10代から高齢者まで利用ユーザーが幅広いことから、連絡ツールとしての活用のほか、クーポンや広告の配信がしやすいツールといえます。企業アカウントのお友達登録で情報を拡散しやすいという特徴もありますが、情報の流し先であるLINEのタイムラインは、若年層以外あまり見ない傾向のため、異なるSNSツールと合わせて活用するほうが情報の拡散に効果的と言えます。
- YouTube
動画配信サービスですが、チャンネル登録やコメント機能など、SNSのひとつとして自社のブランディング戦略や、販促効果を狙うツールとして活用する企業もあります。動画作成は他のSNSに比べ製作コストがかかりますが、そのぶん他のSNSより多くの情報を提供できるとも言えます。
SNS運用のメリット・デメリット
SNSの運用にはメリットが多いのですが、デメリットもあるので注意が必要です。
メリット
- 情報を無料で素早く拡散しやすい
- 活用によりブランドイメージを幅広い年代層に定着できる
- 長期的なファン化を狙える
最近の特徴として、知りたいことの検索をGoogleだけでなく、TwitterやInstagramで検索する人が増えてきています。そのため、SNSに情報を流すことは不特定多数の人の目に止まりやすくなり、マーケティングコミュニケーションを始めやすいことがメリットです。また、フォロワーの拡散によりメインターゲット以外のユーザーにも情報拡散が狙え、その活動がユーザーに好意的な内容であるほどブランドイメージも高まり、長期的なファン獲得につながります。
とはいえSNSはメリットとデメリットが表裏一体でもあります。次はデメリットを見てみましょう。
デメリット
- 炎上の危険性
- フォロワー獲得のハードル
- 運用の手間
デメリットとしては、情報拡散しやすい反面、拡散すればするほど好意的な人だけにとどまらず、批判的な人からの攻撃や批判(炎上)の危険性が出てきます。あらかじめトラブルやクレーム発生時の対応方針を決めておけば心強いものですが、実際に運用しないとわからない部分もありますので、何かあった際の連絡ルートと判断者を決めておくだけでも安心です。
また、発信内容をたくさんの人に届けるためには、「いいね」や「リツイート」数の獲得だけでなく、フォロワー数の獲得も考えなければいけません。そのためにはどれくらいの頻度で投稿するのか、投稿へのコメントには反応を返すのかなど運用方針を決め、それを日々繰り返しながら丁寧に運用していくことが大切です。
まとめ
SNSの活用は、デメリットもありますが、企業の情報を発信するだけでなく、ファンを獲得し、ブランディングを行う手段としても有効なツールのひとつです。その最大効果を上げるためには、まずは最初に方針とルールを決めておくことが肝心です。手探りで進めてみても良いですが、効果が出るまでの時間を短縮できるよう、目的に応じてお手伝いさせていただくことも可能ですので、お気軽にお問い合わせください。